fbpx

2020/1/21開催 「ギグエコノミー」から見る未来の“はたらく”と企業がクリアにすべき情報・ITガバナンスの現状と課題に、弊社CSO鈴木が登壇します。#gigeconomy #hrtech

この記事は1年以上前に投稿されました。情報が古い可能性がありますので、ご注意ください。

詳しくはこちら

来たる2020年1月21日(火) に開催される「ギグエコノミー」から見る未来の“はたらく”と企業がクリアにすべき情報・ITガバナンスの現状と課題に弊社CSO鈴木が登壇いたします!

 
日時  2020年1月21日(火)19:30~21:30(受付開始:19:00)
会場  パーソルキャリア/大手町ビル5F 
東京都千代田区大手町1-6-1 Google map
アクセス 地下鉄各線「大手町駅」地下道より直結(地上出口E2・C7)
東京メトロ丸の内線・千代田線 徒歩 0分
東京メトロ半蔵門線 徒歩 2分
東京メトロ東西線 徒歩 2分
都営三田線 徒歩 10分
参加費 参加者無料/お申し込みはこちらから
定員 20名
主催 主催:クリエーションライン株式会社、TECH Street 

■開催概要
近年、日本の労働力不足は社会課題と化しています。今後企業は、就業場所・就業時間に縛られず、多様化する個人が柔軟に働ける労働環境の構築を行うなど、減少する労働力を補てんする施策が必要となってきます。
新興エコノミーモデル「ギグエコノミー」は個人の働き方が多様化した一つの形態であり、国内外ともに様々なプラットフォーマーが誕生しています。本イベントでは国内外のギグエコノミー市場動向をはじめ、HR×Technologyが描く未来のはたらき方や情報・ITガバナンスにおける現状と課題についてお話いたします。

今回はクリエーションライン株式会社とTECH Streetの初のコラボイベント。イベント中はソフトドリンクやアルコールなどのお飲み物や軽食もご用意しています。ぜひお気軽にご参加ください!

■アジェンダ
19:00-19:30
― 受付

19:30-19:35
― オープニング

19:35-20:15
― プレゼンテーション① 
「ギグエコノミー」国内外市場動向

Gig Worker(ギグ・ワーカー)
聞きなれないキーワードですが、いわゆるフリーランスが一歩進化した形、と解釈するのが一番簡単なのかもしれません。欧米では、大変な広がりを見せており、新しい就業モデルとして広く普及しつつあります。副業を許容する時代、自分に合った仕事を自分で求める時代、そして働き方改革が話題になる中、日本においても企業が受け入れるべき新しい就業形態として関心が寄せられてるモデルでもあります。本イベントでは「ギグエコノミー」の国内・海外市場動向をご紹介いたします。

20:15-20:55
― プレゼンテーション②
未来の“はたらく”と 企業がクリアにすべき情報・ITガバナンスの現状と課題

ギグエコノミーなどの新しい就業モデルが広がり、私達の未来の“はたらく”は常に変化し続けています。
"はたらく"変化に合わせて、企業は常に新規事業や新たなサービスの提供をしています。デジタルを最大限に活用する事で、個人から受けとる情報量は莫大になっています。
規模が大きくなれば資産となり得る一方で、情報管理やガバナンスなどが追いつかず、思うように進まない、または進めてしまった後で問題が発生するなどリスクが伴います。
このセッションは、どうしたら攻めの開発と守りのガバナンスのバランスが取れるのかについてお話いたします。そして参加者と一緒に考えていけるような時間にしたいと思います!

20:55-21:00
― アンケート

21:00-21:45
― 懇親会

■プレゼンター
鈴木逸平(すずきいっぺい)
クリエーションライン株式会社 取締役兼CSO(Chief Strategy Officer)
IT業界に20+年の経験を活かし、日米間の事業開発の専門家として、
企業買収、事業提携、販売チャネル策定、等広く企業間のクロスボーダー役として活動。現在はクリエーションライン(株)のCSO (Chief Strategy Officer)として経営に参画、戦略的な事業策定に注力。アメリカ西海岸在住。

橋本紀子(はしもとのりこ)
パーソルキャリア株式会社 テクノロジー本部デジタルテクノロジー本部データ事業開発/R&D部 事業開発グループ
新卒で食品会社研究所に入社し、新商品開発に従事。その後起業・廃業を経験し、2006年SIerに入社。顧客行動やロイヤルティなどの研究・顧客企業の販売戦略や新規事業立案等に従事。2016年より金融機関に出向し、一次産業の経営に関するコンテンツの企画・運用などに幅広く携わる。2019年パーソルキャリアに入社。データ活用・分析における研究に従事。社外では、日本ダイレクトマーケティング学会 デジタル・マーケティング・アナリティックス研究部会、日本マーケティング学会などにも名を連ねる。

イベント詳細はこちらから

新規CTA