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コスト高騰でクラウド戦略の見直しが必要?
#パブリッククラウド #コスト #Mirantis #ZeroOps

本稿は、Mirantisブログ「Surging cloud costs leave companies rethinking their strategies」を翻訳し編集したものです。

 

Ruby on Railsの開発者であるDavid Heinemeier Hansson氏は、2022年末に自身の会社37シグナルズがパブリッククラウドから撤退することをブログで発表し話題となりました。さらに同氏が2023年1月に発表した詳細な説明とその数字は驚くべきものでした。

年間300万ドルものクラウド費用

Heinemeier Hansson氏が年間300万ドルものクラウド請求書の内訳を確認したところ、AWSのコンピューティングに対して毎月約78,000ドルを支払っており、同等のハードウェアを利用した場合には月々1,300ドルで済むことが判明しました。
このように天文学的な請求書に目をむいているのは37 シグナルズだけではありません。もちろんクラウドサービスにはマシンにアクセスする以上の価値がありますが、それにしても大きすぎるほどの値上がり率です。

37シグナルズへの伝票は巧妙に最適化されており、複数年契約に基づく料金が適用されていたことをHeinemeier Hansson氏は苦労の末、示しました。そのため同氏にとって2023年1月に相次いで出た、制御不能となったクラウドコストに関する記事は驚くものではありませんでした。

クラウドの成長は鈍化している?

英国の技術ニュースサイトThe Registerは、Uptime Instituteのレポートを引用し、一般的な「クラウドの成長鈍化」について報告しました。それによると2022年第3四半期のAWS収益の前四半期比成長率が27.5%と、AWSにとって過去最低となります。27.5%という成長率は一般的には好意的に受け止められる数字ですが、これは拡大し続けてきた企業にとっては大きな変化を意味します。

Uptime Institute reportによると:
世界的なマクロ経済環境、特にエネルギーコストの高騰とインフレにより、企業はコストに対し今まで以上に敏感になっています。クラウド開発プロジェクトも、コスト上昇や技術スキル不足、そして世界的に広がる不確実性のために、延期されたり優先順位が下げられたりする可能性があります。

クラウドへの移行が無期限に延期された例もあるようです。パブリッククラウドへの移行は、オンプレミスの導入より必ずしも安いとは限らず、他の財務上の問題を考慮し、移行しない判断をした企業も少なくないのでしょう。

問題の本質は……

しかし早急に決断を出す前に、コラムニストのRupert Goodwins氏の意見をご参照ください:

“能力・コスト・予想される結果を明確に把握した上で、困難なことを自ら行うことは、まったく問題ない。何が障害を引き起こすのか、そしてどのようにフェイルオーバーするのか。どのようにテストし、誰がその結果を拾い上げるのか。もしあなたが本当にこの分野に長けているなら、B2Bのオンデマンドサービスを担当するCTOになるよりも、そのスキルを売りにしたほうが賢明なのでは? もしあなたがこの分野に長けていないのならば、その仕事は断るべきでは?”

これがまさにこの問題の焦点なのです。AWSに自社の銀行口座をゆだねるか、あるいはすべてを内製化するか、という選択ではありません。この内と外を繋ぐ領域において、多くの企業が、プライベートクラウドを含むコストが最適化されたクラウド選択と、難しい課題に対処するための専門知識をオンデマンドで提供してくれるソフトウェア定義インフラストラクチャを必要としています。

ZeroOps

 

パブリッククラウドへの移行であるかパブリッククラウドからの移行であるかにかかわらず、この領域においては MirantisのZeroOps 戦略が大きな違いを生み出します。またLens Autopilot's の DevOps-as-a-serviceは、運用コストの評価と無駄なリソースの特定を支援し、デプロイを加速させ、かつコスト削減を実現します。

ZeroOps戦略は、組織が運用に注力する代わりに最も得意とすることに時間を費やすべきだという考えのもと構築されています。ZeroOpsアプローチでは、先進的な自動化と、クラウドネイティブの専門家によるオンデマンドのサポートサービスを最適なバランスで提供し、ユーザが真に重要なことに集中できるよう支援しています。

 

クラウドのコスト削減に興味がある人は、Lensソリューション概要(日本語)をご参照ください。
日本語でのお問い合わせはこちらです。

※Docker Enterprise事業は2019年11月14日にMirantis社によって買収されました。
当時のDocker Enterprise製品は、現在は下記のように名称変更されています。

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